1.分娩・入院費は産む施設によって違う
妊娠してから出産するまでの出費の中で、最も大きな額となるのが、「分娩・入院費」費用です。この費用は、施設や地域、あるいは大部屋か個室かによってもかなりの違いがあります。
平均的な額としては、30〜40万円といったところ。最も高額なのは、いわゆる「ブランド産院」と呼ばれる有名産院。平均的な病院の２〜３倍程度の費用がかかるところもあります。
比較的安いのは、アットホームな助産院での出産。20〜30万円程度の費用ですむところが多いようです。
2.意外にかかるのが「定期検診代」
妊娠したとたん、「病院で払うお金が増えた」と感じる人は多いはず。
それもそのはず、病気の治療費と違って、妊娠中の定期検診代は健康保険がきかないため、自己負担が大幅に増えるからです。
風邪などで病院にかかる場合、特別な検査でもしないかぎり、窓口で払うお金はだいたい1000〜2000円といったところでしょう。ところが、妊娠した場合には、「お財布に１万円札が入っているのを確認しておかないと、ちょっと心配」というくらいの費用がかかることもまれではありません。
定期検診代も、施設によってかなりのばらつきがあります。安いところでは2000円程度、平均すると3000〜4000円といったところ。ただし、この基本料金に加えて、妊娠初期の特殊検査（Ｂ型肝炎、風疹、トキソプラズマなど）や、妊娠後期に行われるノンストレステストを受けたときには、別料金がかかってきます。
なお、薬を処方されたときには、施設によって保険がきくところときかないところがありますので、前もって確認しておいたほうがいいでしょう。
また、病院を途中で変わった場合には、再度初診料がかかるほか、同じ検査を２度受けなければならない場合もありますので、その分費用がかさむことになります。
3.戻ってくるお金もある
戻ってくるお金の代表は、健康保険から戻ってくる「出産育児一時金」。
金額は、子ども1人につき30万円ですが、保険組合によっては数万円のプラスアルファがあることも。出産費用はだいたいこれでまかなうことができますが、一時金が支払われるのは出産後ということをお忘れなく。
産後は、このほか、子どもの医療費が戻ってくる「医療費助成」、社会福祉による「児童手当金」、払いすぎた税金が戻ってくる「確定申告（医療費控除）」、出産を機に退職した人なら「失業給付金」や「出産手当金」、産休・育休中なら「出産手当金」「育児休業給付金」などがあります。
4.お祝い金とお返し
出産のお祝いは、地域などによってかなり異なりますが、平均すると、親戚なら20,000〜30,000円、友だちなら5,000〜10,000円といったところ。ただし、友人関係からのお祝いは、現金ではなく、赤ちゃんの洋服やおもちゃといったもののほうが多いはず。
出産祝いの場合、お返しの代わりに内祝を贈る習慣があり、金額としてはだいたい半返しが基本といわれています。ただし、要は気持ちの問題なので、高価なものをいただいたからといって、それに見合うものを…とがんばらなくても大丈夫。特に、親しくしている親戚や、年上の友人からのお祝いだと、半返しは儀礼的すぎてかえって失礼になることもありますので、お付き合いの程度に応じて考えればいいでしょう。
気になるお祝いの“収支”ですが、いただいたものの半額分をお返しにすると、そうたくさん残らないというのが現状。また、現金は使わずに、子ども名義の口座を作って貯金、というケースも多いようです。
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高齢出産という選択